【理念経営2.０：倒産回避のためにはー（その2）衰退要因】
倒産のリスクを回避するためには、「衰退要因」（衰退の兆候）を見逃さずに、少しでも早く手を打つことが必須です。
「衰退要因」は「業績要因」「組織要因」「法的倫理的要因」の３つに分類すると分かりやすいです。
「業績要因」では、会計管理の重要指標である「現預金」「経常利益」「フリーキャッシュフロー」の実績値が、あるべき目標値との乖離が大きいほど問題となります。主なチェック項目として、❶現金不足、❷利益悪化、❸売り上げ減少、❹在庫過多、❺不良資産、などがあります。
「組織要因」とは、社長の経営姿勢（無策・無責任・超ワンマンなど）、社長を取り巻く身内の影響（親子や兄弟による双頭体制や収益の独占など）、経営幹部の能力不足や「不真面目な問題社員」の存在、などがあります。主なチェック項目として、❶不平不満、❷身内問題、❸問題社員、❹人員不足、❺人財不足、などがあります。
「法的倫理的要因」の代表格には、❶法律違反、❷倫理違反、❸ハラスメント、などがあります。倫理違反とハラスメントはすぐに改善できますが、法律違反は常態化するほど、是正するのが難しくなります。しかも、世間に発覚した時のダメージが倫理違反などとは比にならない大きさで、大企業であっても倒産の危機に瀕します。
以上、「衰退要因」について、３つに分類し、それぞれ主なチェック項目について述べました。ここで重要なことは、経営トップが率先して、それぞれのチェック項目に対して「現状調査」「現場観察」を通じて問題の本質（真の原因）を把握し、早急に改善・処置することです。
以上、「衰退要因の分類」及び「チェック項目」などについては、『小さな会社の「Ⅴ字回復」の教科書』伊藤敏克（クローバー出版）を参考にさせていただきました。
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